注文住宅

自然の中に家を建てさせてもらう

「自然と共にある」よう考えられていくパッシブデザイン。
地震にも強く断熱性能の高い高性能住宅は、
「風雪に耐え」「健康で経済的な暮らし」を人々にもたらします。
地域の景色になることも大切にして
「環境や景観もデザインする」ことで、
緑のある自然なランドスケープは、良き隣人関係を育み、
暮らしの安全や安心にもつながっていきます。
お客様の声を⼤切に聞きながら、建築と真摯に向き合い、
⾼い設計+施⼯品質の⼒で具現化していきます。
お客様の⽣活の質が良くなり楽しい時間が過ごせることを⼤切に、
愛着のあるたった⼀つの家を⼀緒に考えていきましょう。

シンクタウンの
注文住宅の特徴

⻑期優良住宅(認定低炭素住宅)

⻑期優良住宅認定制度は、
⻑期にわたり良好な状態で使⽤するための措置が講じられた優良な住宅の建築・維持保全に関する計画を「⻑期優良住宅の普及の促進に関する法律」に基づき認定するものです。

⻑期優良住宅 認定基準

「⾼耐久」+「耐震性」+「維持管理・更新の容易性」+「可変性」+「省エネ性」+「住環境への配慮」+「住⼾⾯積(75㎡以上)」+「住まいの履歴書 維持保全点検」

  • 断熱性能等級 等級5〜
  • 冷房期の平均⽇射熱取得率 等級7
  • 結露防⽌基準性能 等級7
  • 耐震性能 等級3

認定低炭素住宅 認定基準

「低炭素住宅」とは、⼆酸化炭素の排出を抑えるための対策が取られた、環境にやさしい住宅のことです。
都市部では社会経済活動などに伴って多くの⼆酸化炭素が排出されており、低炭素化に向けた取り組みをいち早く進めることが重要な課題となっています。そのため、都市における低炭素化を促進し、持続可能な社会の実現を⽬指すことを⽬的として、「都市の低炭素化の促進に関する法律」(エコまち法)が平成24年12⽉に施⾏されました。この「エコまち法」に基づき新たにスタートした制度が「低炭素建築物認定制度」です。
都道府県または市(区)から低炭素住宅と認定されることで、さまざまな優遇措置が受けられるメリットがあります。

基準

低炭素住宅の認定を受けるためにクリアしなければならない基準で、「ZEH・ZEB水準の省エネ性能」+「その他講ずべき措置」について規定されています。

外皮性能(誘導基準)※必須項目

省エネルギー法で定められている誘導基準と同等以上の外皮の断熱性・日射遮蔽性が確保されていること

  • 外皮平均熱還流率(UA値):0.6以下 ※6地域(東京等)
  • 冷房期の平均日射熱取得率(ηAC):2.8以下

一次エネルギー消費性能(誘導基準)※必須項目

省エネルギー法の省エネ基準よりも、一次エネルギー消費量を20%以上削減していること(BEI値0.8)

再生可能エネルギー利用設備の導入 ※必須項目

①太陽光発電設備や薪・ペレットストーブの熱利用等、いずれかの再生可能エネルギー利用設備の導入

②省エネ量と再生可能エネルギー利用設備で得られる創エネの合計が、基準一次エネルギー消費量の50%以下であること(戸建住宅の場合のみ)

低炭素化に関する措置 ※選択項目

必須項目に加え、次に挙げる住宅の低炭素化のための措置のうち、1つ以上を選択する必要があります。

節⽔対策

①節水に資する機器を設置している(節水便器や食器洗い機の採用など)

②⾬⽔・井⼾⽔または雑排⽔を利⽤するための設備を導⼊している

エネルギーマネジメント

③HEMS(ホームエネルギーマネジメントシステム)を設置している

④太陽光などの再生可能エネルギーを利用した発電設備及びそれと連係した定置型の蓄電池を設置している

ヒートアイランド対策

⑤敷地・屋上・壁面の緑化など一定のヒートアイランド対策が行われている

建築物(躯体)の低炭素化

⑥住宅の劣化を軽減する措置を講じている

⑦木造住宅もしくは木造建築物である

⑧構造耐力上主要な部分に、高炉セメントまたはフライアッシュセメントを使用している

V2H充放電設備の設置

⑨建築物から電気自動車もしくはプラグインハイブリッド自動車に電気を供給するための設備または電気自動車等から建築物に電気を供給するための設備を設置している
※電気自動車等に充電のみをする設備を含む

様々なメリット

長期優良住宅のメリット

地域型住宅グリーン化事業

JBN(全国⼯務店協会)による地域の加盟⼯務店での建築であれば住⼾あたり最⼤140万円の補助⾦が受けられる可能性があります。

※公募締め切りや採択の制限がございます。

住宅ローンの⾦利引き下げ

フラット35S(⾦利Aプラン)では当初5年間は−0.5%、6年⽬〜10年⽬は−0.25%の⾦利優遇が受けられます。

税の特例措置が受けられます

⼀般住宅に⽐べて税の特例措置が拡充されています。

所得税(住宅ローン減税)の限度額引き上げ

控除対象限度額3,000万円 → 5,000万円
(控除0.7%、控除期間最⼤13年間、最⼤控除額455万円)

所得税(投資型減税)

標準的な性能強化費⽤相当額(上限650万円)の10%を、その年の所得税額から控除

登録免許税の税率引き下げ

①保存登記0.15% → 0.1%

②移転登記 0.3% → 0.2%

不動産取得税 課税標準からの控除額の増額

控除額1,200万円 → 1,300万円

固定資産税1/2減税措置適⽤期間の延⻑

1〜3年間 → 1〜5年間に延⻑

地震保険料の割引

⻑期優良住宅では、認定基準に定める耐震性が求められます。所定の確認資料を提出することで、住宅の耐震性に応じた地震保険料の割引を受けることが可能です。
そのため、⻑期優良住宅(新築)の認定を受けた場合は、地震保険を取り扱う損害保険代理店または損害保険会社にお問合せください。

※耐震等級割引
耐震等級2 −30%
耐震等級3 −50%

⻑期優良住宅とは【PDF】

認定低炭素住宅のメリット

地域型住宅グリーン化事業

JBN(全国工務店協会)による地域の加盟工務店での建築であれば住戸あたり最大110万円の補助金が受けられる可能性があります。

※公募締め切りや採択の制限がございます。

住宅ローンの⾦利引き下げ

フラット35S(金利Aプラン)では当初1~10年目は-0.25%の金利優遇が受けられます。

税の特例措置が受けられます

⼀般住宅に⽐べて税の特例措置が拡充されています。

所得税(住宅ローン減税)の限度額引き上げ

控除対象限度額3,000万円 → 5,000万円
(控除率0.7%、控除期間最⼤13年間、最⼤控除額455万円)

所得税(投資型減税)

標準的な性能強化費用相当額(上限650万円)の10%を、その年の所得税額から控除

登録免許税の税率引き下げ

①保存登記0.15% → 0.1%
②移転登記 0.3% → 0.2%

認定低炭素住宅とは【PDF】

⻑期優良住宅
認定基準

「⾼耐久」+「耐震性」+「維持管理・更新の容易性」+「可変性」+「省エネ性」+「住環境への配慮」+「住⼾⾯積(75㎡以上)」+「住まいの履歴書 維持保全点検」

  • 断熱性能等級 等級5〜
  • 冷房期の平均⽇射熱取得率 等級7
  • 結露防⽌基準性能 等級7
  • 耐震性能 等級3

認定低炭素住宅
認定基準

「低炭素住宅」とは、⼆酸化炭素の排出を抑えるための対策が取られた、環境にやさしい住宅のことです。
都市部では社会経済活動などに伴って多くの⼆酸化炭素が排出されており、低炭素化に向けた取り組みをいち早く進めることが重要な課題となっています。
そのため、都市における低炭素化を促進し、持続可能な社会の実現を⽬指すことを⽬的として、「都市の低炭素化の促進に関する法律」(エコまち法)が平成24年12⽉に施⾏されました。この「エコまち法」に基づき新たにスタートした制度が「低炭素建築物認定制度」です。
都道府県または市(区)から低炭素住宅と認定されることで、さまざまな優遇措置が受けられるメリットがあります。

基準

低炭素住宅の認定を受けるためにクリアしなければならない基準で、「ZEH・ZEB水準の省エネ性能」+「その他講ずべき措置」について規定されています。

外皮性能(誘導基準)※必須項目

省エネルギー法で定められている誘導基準と同等以上の外皮の断熱性・日射遮蔽性が確保されていること

  • 外皮平均熱還流率(UA値):0.6以下 ※6 地域(東京等)
  • 冷房期の平均日射熱取得率(ηAC):2.8以下

一次エネルギー消費性能(誘導基準)※必須項目

省エネルギー法の省エネ基準よりも、一次エネルギー消費量を20%以上削減していること(BEI値0.8)

再生可能エネルギー利用設備の導入 ※必須項目

①太陽光発電設備や薪・ペレットストーブの熱利用等、いずれかの再生可能エネルギー利用設備の導入

②省エネ量と再生可能エネルギー利用設備で得られる創エネの合計が、基準一次エネルギー消費量の50%以下であること(戸建住宅の場合のみ)

低炭素化に関する措置 ※選択項目

必須項目に加え、次に挙げる住宅の低炭素化のための措置のうち、1つ以上を選択する必要があります。

節⽔対策

①節水に資する機器を設置している(節水便器や食器洗い機の採用など)

②⾬⽔・井⼾⽔または雑排⽔を利⽤するための設備を導⼊している

エネルギーマネジメント

③HEMS(ホームエネルギーマネジメントシステム)を設置している

④太陽光などの再生可能エネルギーを利用した発電設備及びそれと連係した定置型の蓄電池を設置している

ヒートアイランド対策

⑤敷地・屋上・壁面の緑化など一定のヒートアイランド対策が行われている

建築物(躯体)の低炭素化

⑥住宅の劣化を軽減する措置を講じている

⑦木造住宅もしくは木造建築物である

⑧構造耐力上主要な部分に、高炉セメントまたはフライアッシュセメントを使用している

V2H充放電設備の設置

⑨建築物から電気自動車もしくはプラグインハイブリッド自動車に電気を供給するための設備または電気自動車等から建築物に電気を供給するための設備を設置している
※電気自動車等に充電のみをする設備を含む

様々なメリット

長期優良住宅のメリット

地域型住宅グリーン化事業

JBN(全国⼯務店協会)による地域の加盟⼯務店での建築であれば住⼾あたり最⼤140万円の補助⾦が受けられる可能性があります。

※公募締め切りや採択の制限がございます。

住宅ローンの⾦利引き下げ

フラット35S(⾦利Aプラン)では当初5年間は−0.5%、6年⽬〜10年⽬は−0.25%の⾦利優遇が受けられます。

税の特例措置が受けられます

⼀般住宅に⽐べて税の特例措置が拡充されています。

所得税(住宅ローン減税)の限度額引き上げ

控除対象限度額3,000万円 → 5,000万円
(控除0.7%、控除期間最⼤13年間、最⼤控除額455万円)

所得税(投資型減税)

標準的な性能強化費⽤相当額(上限650万円)の10%を、その年の所得税額から控除

登録免許税の税率引き下げ

①保存登記0.15% → 0.1%

②移転登記0.3% → 0.2%

不動産取得税 課税標準からの控除額の増額

控除額1,200万円 → 1,300万円

固定資産税1/2減税措置適⽤期間の延⻑

1〜3年間 → 1〜5年間に延⻑

地震保険料の割引

⻑期優良住宅では、認定基準に定める耐震性が求められます。
所定の確認資料を提出することで、住宅の耐震性に応じた地震保険料の割引を受けることが可能です。
そのため、⻑期優良住宅(新築)の認定を受けた場合は、地震保険を取り扱う損害保険代理店または損害保険会社にお問合せください。

※耐震等級割引
耐震等級2 −30%
耐震等級3 −50%

⻑期優良住宅とは【PDF】

認定低炭素住宅のメリット

地域型住宅グリーン化事業

JBN(全国工務店協会)による地域の加盟工務店での建築であれば住戸あたり最大110万円の補助金が受けられる可能性があります。

※公募締め切りや採択の制限がございます。

住宅ローンの⾦利引き下げ

フラット35S(金利Aプラン)では当初1~10年目は-0.25%の金利優遇が受けられます。

税の特例措置が受けられます

⼀般住宅に⽐べて税の特例措置が拡充されています。

所得税(住宅ローン減税)の限度額引き上げ

控除対象限度額3,000万円 → 5,000万円
(控除率0.7%、控除期間最⼤13年間、最⼤控除額455万円)

所得税(投資型減税)

標準的な性能強化費用相当額(上限650万円)の10%を、その年の所得税額から控除

登録免許税の税率引き下げ

①保存登記0.15% → 0.1%
②移転登記0.3% → 0.2%

認定低炭素住宅とは【PDF】

高断熱・高気密住宅 健康で経済的な暮らし

東京武蔵野の地域に合う快適な温熱環境を整え、魔法瓶のような住宅をつくります。
高断熱・高気密化することで快適性が高まり光熱費を抑えて、健康にもお財布にも優しく老後の安心になります。HEAT20基準のG2・G1仕様や東京ゼロエミ基準の水準1〜3にも各種対応可能です。詳細は担当までお問い合わせください。

性能基準

断熱性能 UA値:0.6以下(断熱等性能等級 5)〜0.46以下(断熱等性能等級 6)

基礎断熱

スタイロフォームまたは高性能フェノールフォーム

床下断熱

スタイロフォームまたは高性能フェノールフォーム

壁断熱

高性能グラスウール

屋根断熱

高性能フェノールフォーム

アルミ樹脂複合サッシ+LowE複層ガラス

気密性能 C値:1〜0.5 ㎠/㎡

気密テープ・気密パッキン・気密シート等を⽤いて気密化していきます。

健康へのメリット

日本に多い冬寒くて夏暑い家は、様々な健康被害をもたらします。温度差の少ない健康的な室温と湿度を保つようにし、家の中で起こる冷え性、アレルギー、喘息、肌の乾燥、高血圧、ヒートショックなどの健康問題を改善していきます。
家族の健康はみんなの幸せにつながり、健康へのメリットは医療費支出の低減にもつながります。

経済的なメリット

一般的な住宅(3LDK)の冷暖房費が月平均9,000円とすると年間108,000円、シンクタウンの家(3LDK)の冷暖房費が月平均5,500円とすると年間66,000円となり、その差額は年間42,000円程度と予測しています。
50年で考えると約200万円程度のコスト削減に加え、税優遇や補助金利用等で経済的な負担を減らしていきます。

性能基準

断熱性能 UA値:0.6以下(断熱等性能等級 5)〜0.46 以下(断熱等性能等級 6)

基礎断熱

スタイロフォームまたは高性能フェノールフォーム

床下断熱

スタイロフォームまたは高性能フェノールフォーム

壁断熱

高性能グラスウール

屋根断熱

高性能フェノールフォーム

アルミ樹脂複合サッシ+LowE複層ガラス

気密性能 C値:1〜0.5㎠/㎡

気密テープ・気密パッキン・気密シート等を⽤いて気密化していきます。

健康へのメリット

日本に多い冬寒くて夏暑い家は、様々な健康被害をもたらします。温度差の少ない健康的な室温と湿度を保つようにし、家の中で起こる冷え性、アレルギー、喘息、肌の乾燥、高血圧、ヒートショックなどの健康問題を改善していきます。家族の健康はみんなの幸せにつながり、健康へのメリットは医療費支出の低減にもつながります。

経済的なメリット

一般的な住宅(3LDK)の冷暖房費が月平均9,000円とすると年間108,000円、シンクタウンの家(3LDK)の冷暖房費が月平均5,500円とすると年間66,000円となり、その差額は年間42,000円程度と予測しています。
50年で考えると約200万円程度のコスト削減に加え、税優遇や補助金利用等で経済的な負担を減らしていきます。。

通気工法と耐震構造で⻑持ちする丈夫な家

⻑期優良住宅の基準でもある高耐久と耐震等級についても
シンクタウンでは施工基準を持ち施工を行っています。

通気工法

外壁・屋根・床下等、構造に通気層を設けて構造躯体の乾燥状態を保ち⻑持ちする家をつくります。
また外部からの雨水の侵入を防ぎ、壁内結露に関しても外部に通す施工となっています。

耐震構造

耐震性能

耐震等級3(建築基準法の 1.5倍の強度)を基準として許容応力度計算(構造計算)を行い、壁量・床倍率・横架材・基礎・(必要に応じて)地盤と強度を上げた施工を行います。地震保険の割引率も最大50%となります。

通気工法

外壁・屋根・床下等、構造に通気層を設けて構造躯体の乾燥状態を保ち⻑持ちする家をつくります。
また外部からの雨水の侵入を防ぎ、壁内結露に関しても外部に通す施工となっています。

耐震構造

耐震性能

耐震等級3(建築基準法の 1.5倍の強度)を基準として許容応力度計算(構造計算)を行い、壁量・床倍率・横架材・基礎・(必要に応じて)地盤と強度を上げた施工を行います。地震保険の割引率も最大50%となります。

体に優しい天然の素材を使用

建物の素材選びは生活の質に大きな影響を与えます。
デザインやセンスも大事に、できるだけ素材調和を図りながら床や壁に天然の素材を使うことで湿気の調湿効果で夏はカラッと過ごせたり、匂いを吸収してくれたりします。
またアレルギーの心配も減り、冷たくない床は頭寒足熱の効果もあります。施工自体も手間がかかり、作り手の経験や技量が必要とされ手入れの必要もありますが、何よりもその質感全体が体にも優しく居心地の良さにつながります。

床はオーク・チェリー・ウォールナットなどお好みに合わせて選べます。
それぞれに木の特性があり、経年変化を経年美化として楽しめます。

おすすめは調湿効果や吸着力の高い珪藻土です。室内の空気がとてもきれいになります。テクスチャーや色なども選択可能です。
標準仕様は紙クロス(KOBAU)です。その他珪藻クロスやビニルクロスなどもありますので全体の雰囲気や部屋の用途に合わせてご選択可能です。

建具

一般的には既成の建具を使うことが多いですが、リビングなどのメインドアには制作の木製建具を使います。
ガラスと木の素材感があたたかくて優しい雰囲気です。

床はオーク・チェリー・ウォールナットなどお好みに合わせて選べます。
それぞれに木の特性があり、経年変化を経年美化として楽しめます。

おすすめは調湿効果や吸着力の高い珪藻土です。室内の空気がとてもきれいになります。テクスチャーや色なども選択可能です。
標準仕様は紙クロス(KOBAU)です。その他珪藻クロスやビニルクロスなどもありますので全体の雰囲気や部屋の用途に合わせてご選択可能です。

建具

一般的には既成の建具を使うことが多いですが、リビングなどのメインドアには制作の木製建具を使います。
ガラスと木の素材感があたたかくて優しい雰囲気です。

自然を上手に採り入れて雨や風雪にも耐えるパッシブデザイン

たくさんの電気やガスなどのエネルギーを使えば、夏は涼しく冬は暖かく過ごせますが、冷暖房費がかかりますし体調にも影響することでしょう。
なるべくエアコンに頼らない“自然室温”で暮らすには、地域の風土や敷地の条件に合わせて自然の力を活かす、一年を通して快適で健康的な温熱環境の「パッシブデザイン」を取り入れたいものです。

パッシブデザインでは、夏は風通しを良くして暑さをしのぎ、冬は限られた太陽光を採り入れることで暖かさを得るなどの工夫により、快適な住空間づくりを目指します。エアコンのような機械設備の効果に比べれば、それらの工夫の一つは小さな効果にすぎません。しかし、小さな工夫を積み重ねて、組み合わせることが重要です。
様々な工夫が複合されることで大きな効果を生み、家全体を快適な環境にしてくれるのです。

またパッシブデザインによる軒庇のある家は雨風を凌ぎ風雪にも耐え建物にもなるべく雨を当てないなど工夫があることで建物を⻑く良い状態に保ちます。
そして風の通り道が考えられた建物は室内のカビを抑え室内も傷みにくい風通しの良い建物となります。

太陽の恵み
風の力

日射を遮る

軒や庇などを設置し、建物に⼊る⽇射を遮ることで、室内の温度上昇を抑制し、冷房エネルギーの削減と快適性を向上させます。
遮熱に優れたLow-Eガラスを、東・西・北⾯の窓に設置し、室内の熱損失を軽減させます。

光を採り入れる

南面に日射取得型のガラス窓を。太陽熱を積極的に採り入れることで室内を暖め、暖房エネルギーの削減と快適性を向上させます。
落葉樹の木の葉が落ちることで太陽の光を遮らず、広く取った窓から太陽の光と熱を建物の奥まで届けます。また、北側に天窓を設置すると日中でも安定した明るさを採り入れることができます。

風の通り道を確保

縦すべり窓や袖壁を設置し、間接的に自然風を取り込みます。風の道をつくる建具(引き戸・ルーバー)で、日陰の涼しい場所の空気を取り入れると、室内の温度を下げることができます。
熱溜まりを作らないように天窓を設け排熱を。防犯性も高いので、夜間は開放したままにもできます。

風が通りやすい設計

暖かい空気は上に登るため、吹き抜けや階段を介して流れる立体通風を計画します。

太陽の恵み

太陽の恵み

日射を遮る

軒や庇などを設置し、建物に⼊る⽇射を遮ることで、室内の温度上昇を抑制し、冷房エネルギーの削減と快適性を向上させます。
遮熱に優れたLow-Eガラスを、東・西・北⾯の窓に設置し、室内の熱損失を軽減させます。

太陽の恵み

光を採り入れる

南面に日射取得型のガラス窓を。太陽熱を積極的に採り入れることで室内を暖め、暖房エネルギーの削減と快適性を向上させます。
落葉樹の木の葉が落ちることで太陽の光を遮らず、広く取った窓から太陽の光と熱を建物の奥まで届けます。また、北側に天窓を設置すると日中でも安定した明るさを採り入れることができます。

風の力

風の力

風の通り道を確保

縦すべり窓や袖壁を設置し、間接的に自然風を取り込みます。風の道をつくる建具(引き戸・ルーバー)で、日陰の涼しい場所の空気を取り入れると、室内の温度を下げることができます。
熱溜まりを作らないように天窓を設け排熱を。防犯性も高いので、夜間は開放したままにもできます。

風の力

風が通りやすい設計

暖かい空気は上に登るため、吹き抜けや階段を介して流れる立体通風を計画します。

建物の性能を総合的に考える

家づくりの流れ

企画・設計

  1. 現地調査・ヒアリング無料
    ライフスタイルや、これからの住まいに対するご希望、想いをお聞かせください。また、ご検討中の土地を拝見し、採光・通風・周辺環境等を調査させていただきます。
  2. 提案プラン・概算見積無料
    ヒアリングをもとに、標準仕様によるシンクタウンからのご提案プランと概算費用、資金計画についてお伝えします。プランや金額への率直なご意見をお聞かせください。
  3. 基本設計のお申し込み
    シンクタウンへのご依頼をご検討いただきましたら、さらに具体的なご予算に近い詳細図面、お見積りを作成いたします。
  4. 設計業務委託契約地盤調査
    プラン、仕様、お見積り、スケジュールにご納得頂ければ設計業務委託契約をご締結します。締結後、調査可能であれば、地盤調査も行います。
  5. 詳細打ち合わせ・図面作成構造計算
    仕上げ、設備、照明などをセレクトし、より具体的な図面を作成し、より正確なお見積りをご提示します。プラン・仕様を変更修正しながら予算に近づけていきます。
  6. 工事請負契約の締結建築確認申請
    最終プラン、お見積りをご了承頂けましたら工事請負契約をご締結。建築確認申請等の手続き準備に入ります。

工事・管理

  1. 着工
    実施設計図面と工程表にもとづいて、現場工事がスタートします。お客様とは定期的にお打ち合わせを行い、変更・追加工事等が発生すればその都度、コスト面も管理していきます。
  2. 中間検査・完了検査
    社内検査、検査機関による完了検査をクリアした後、お客様に新居をご確認いただきます。

アフターサービス

  1. お引き渡し
    簡単なメンテナンス方法や使用上の注意などをお伝えいたします。
  2. アフターサービス
    定期点検をはじめとするアフターフォロー体制で、末長くお客様の暮らしを見守り続けます。

アフターサービス

アフターハウス点検(無償)

建物引き渡し時に弊社よりお渡しする「アフターサービス規準書」の項目に則って、お引き渡し日から1年目、2年目、5年目、10年目、以降5年ごとに無償点検を行っております。
住まいは定期的な点検や修繕が必要です。永く安心して住み続けていただくために、定期点検をおこない、必要があれば補修やメンテナンスをしていきましょう。

維持保全点検

長期優良住宅の認定を受けた場合、建物の維持保全(点検や補修)の状況を記録・保管することが、法律により義務付けられています。維持保全計画の所定の書式に従い、弊社で有償にて定期点検をおこない報告書を作成いたします。何か不具合があれば都度修繕を行い、長期優良住宅としての建物の質を維持していくことが必要です。

保証・保険

地盤保証制度(20年)

設計期間中に、「地盤優良事業者連合会」所属の地盤調査会社による調査を行います。
強度不足の場合は地盤改良工事を行い、工事完了後、地盤品質証明書を発行します。(地盤改良不要の場合も調査後に同証明書が発行されます)
地盤業務完了後20年間、地盤の不動沈下等による建物や地盤に修繕が必要となった場合には、法律上の損害賠償責任に従って原状回復を行います。

新築住宅瑕疵保険(10年)

住宅瑕疵担保履行法により定められた新築住宅を取得する消費者を守る保険に弊社で加入しております。(JIOわが家の保険)
工事中に第三者による現場検査でお施主様の住宅が確かな品質であることをしっかりと確認し、お引渡し後10年間に万が一、品確法上の瑕疵が発生した場合は、補修などにかかる費用が保証されています。なお、保険の対象となるのは「構造耐力上主要な部分」と「雨水の浸入を防止する部分」です。

資料請求や詳しいご説明を希望される場合は、
お気軽にお問い合わせください。

Contact